最近、「切迫流産」「切迫早産」と診断されるプレママが増えているようです。「切迫」とは「差しせまった状態」を指し、妊娠22週未満で流産のおそれがある場合を「切迫流産」、妊娠22週～37週未満で分娩する可能性があると「切迫早産」と呼ばれます。

2019年に厚生労働省の『妊産婦に対する保健・医療体制の在り方に関する検討会』で発表された資料（※1）によると、約15％の妊婦が「切迫早産」や「切迫流産」を経験しています。教職員や看護師のプレママでは、その割合が約25%に上るという結果もあります（※2）（※3）。

元気な赤ちゃんを待ち望んでいるママ・パパにとっては、「切迫流産」「切迫早産」の診断はとても不安なことですよね。

そこで、「切迫流産」と「切迫早産」について正しい知識を身につけ、そのリスクを避けるためにできることを、慶應義塾大学医学部名誉教授の吉村泰典医師に伺いました。前編は「流産」と「切迫流産」の原因と症状についてまとめます。

まずは「流産」について学んでいきましょう

「切迫流産」を取りあげる前に、まず知っておきたいのは、「流産」について。医学的には「流産とは、妊娠22週未満で妊娠が終了してしまう妊娠経過中に最も多い妊娠合併症」と定義されています。

妊娠12週未満で起きるものを初期流産と言い、妊娠12週以降22週未満は後期流産と呼ばれます。

「流産のほとんどが妊娠12週未満の初期流産で、これはプレママの8人に1人が経験するという統計もあります。流産の原因の６〜７割は染色体異常。染色体異常は受精の過程で起きる偶発的な事故のようなもので、自然の営みのひとつと考えることもできます。新しい命のつぼみを失ってしまうのはママ・パパにとってとても悲しいことですが、どうか『何がいけなかったのか』と自身を責めないでほしいと思います」（吉村先生）

初期流産の割合が8人に1人。この数字は少ないとは言えず、そういう意味では流産というものは「特別なことではない」と吉村先生。

ちなみに昨今、切迫流産だと診断されるケースが増えているのは、経腟の超音波による微細な検査ができることになったことで、今まで見えない部分がわかるようになったことがあるといいます。

さらに、晩婚化ならびに高齢妊娠とも無関係ではないようです。厚労省の「人口動態統計」（※4）によると、1975年に25.7歳だった第1子の出産平均年齢は、2023年には31.0歳に。さらに母の年齢層別の出生率をみると、2005年に30～34歳が最も高くなり、20～29歳が低下している一方、30歳以上で上昇傾向が見られます。（※５）

医学的には、女性が自然に妊娠する力は30歳ごろから低下すると言われていて、35歳前後からは流産率の上昇も見られます。

「女性は生まれたとき、すでに卵子を持っていて、それは年齢とともに老化していきますから、受精卵の染色体異常が起こりやすい。そのため高齢妊娠は流産率が高いと言われています」(吉村先生)

30代後半になると体外受精などによって受精したとしても妊娠率は低下し、流産率が上昇することが明らかになっており（※6）、吉村先生は、「これだけ進歩した医療技術をもってしても、自然の力を超えるのは難しいということではないか」と感じているそうです。

「ここでは流産だけが取りあげられていますが、早産も高齢妊娠でリスクが高くなるようです。でも一度流産したカップルが次も流産する確率は20～25組に1組ぐらい。不育症の方もいますが、基本は流産が続く方の方が圧倒的に少なくて、2回目、3回目で元気な赤ちゃんを出産する可能性の方がずっと高いということはぜひ知っていただきたいですね」(吉村先生)