――日本では「出産の痛み」は尊いものである、という価値観が根強いことも無痛分娩が一般化しない理由のひとつになっているように思います。近年では、特に若い世代においてはその価値観も薄れているように感じますが、あの痛みに耐えてこそ、子どもを愛せるのだとお考えになる方もまだいらっしゃるのではないかなと。

岩本先生：痛いから子どもを愛せる、というわけではないように思います。我々、男性は子どもを愛せないわけではないですし、無痛分娩や帝王切開で出産した女性たちはちゃんと子どもを愛している。当たり前のことですけど。

岩本先生：ちなみに“無痛分娩先進国”でもあるフランスは、1981年の時点での無痛分娩率は、わずか４％です。それが2016年には82％を超えるまでになっている。フランスの女性たちが「出産に痛みはいらない」と認識し、加えて安全性の認知が広がったからこそ、行動に移せたのだと思います。

――ちなみにアメリカのミシガン州における日本人の硬膜外無痛分娩率は63.2%だそうです（※3）。この数字をどう捉えるかですが、同じ日本人でも“違う社会”にいれば、無痛分娩を選択するという事実は興味深いです。

岩本先生：日本では妊婦さんが無痛を選びたくても選べない、という現実もまだまだあります。要は日本の周産期医療のシステムが無痛分娩に対応できていないんです。

――増えてきているとはいえ、無痛分娩ができる産科も限られていますしね。特に地方だとそれが顕著。なぜ、そうなっているのでしょうか？

岩本先生：通常、無痛分娩では「出産の管理」と「麻酔の管理」が必要になってきます。欧米の場合、大型の周産期医療センターに分娩が集約されていて、産科医と麻酔科医が常駐しており、無痛分娩に対応しやすいシステムが構築されているのですが、日本ではそうなっていない。こうした構造上の問題があり、日本では長年、なかなか無痛分娩の体制を整えることができなかったんです。

――日本の妊産婦死亡率は医療先進国の中でもとりわけ低く、周産期医療は世界でもトップクラスだと言われているにも関わらず、そこの体制は脆弱だったと。

岩本先生：命を脅かされることなく、安全に産むという意味では、日本の周産期医療は優秀です。しかし「女性を痛みから解放する」という意味においては、遅れていると言わざるを得ません。

そしてそのような体制がないから、産科医も無痛分娩の経験を積むことができない。自分が経験していないから、無痛分娩のメリットを実感することができず、妊婦さんにも勧めることができないという側面はあるように思いますね。

――こうした状況は、今後変わっていくのでしょうか？

岩本先生：もう少し時間がかかるように思います。ただ、確実に流れは変わってきてはいます。特に東京では無痛分娩のニーズが顕在化してきているので、新たに無痛分娩をはじめるクリニックが都内では続出しています。つまり無痛分娩に対応しなければ、妊婦さんから選ばれづらくなることを意味している。これは本当に大きな変化です。

「出産に痛みはいらない」――これはのべ1万人以上の分娩に立ち会ってきた私がたどり着いた結論でもあります。そして、日本の女性も以前よりもその意識を持ち始めている。あとは社会がそれをいかに後押しできるか。それは出産時の痛みを当たり前だとする価値観を変えていくことかもしれないし、無痛分娩にも補助金を出すなど制度設計を見直すことかもしれない。
とにかく出産に「痛みのない」という選択肢を、それを望む女性がとりやすい社会にすることが大切だと感じています。

岩本 英熙（いわもと・ひでき）

大阪府出身。早稲田大学政治経済学部卒業後、長崎大学医学部に進学。同大卒業後、同大医学部附属病院産婦人科に入局。関西医科大学医学部附属病院（麻酔科／新生児科）、田附興風会北野病院、一佑会藤本病院（産婦人科・部長）勤務を経て、2019年6月17日に『スワンレディースクリニック 』を開院。著書に『出産に「痛み」はいらない』（幻冬舎）がある。

• ※1一般社団法人　日本産科麻酔学会HP
  https://www.jsoap.com/general/painless/q19
  
• ※2平成30年4月　厚生労働省「無痛分娩の実態把握及び安全管理体制の構築について」
  https://www.mhlw.go.jp/content/11121000/000347868.pdf
  
• ※3Yoshioka T, Yeo S, Fetters MD. Experiences with epidural anesthesia of Japanese women who had childbirth in the United States. J Anesth 2012;26:326-33.