産後うつは自分や家族だけで抱え込まないこと 専門医が語る、サポート体制の重要性

産後うつは自分や家族だけで抱え込まないこと
専門医が語る、サポート体制の重要性

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産後1年以内のママの10数%が発症するといわれている産後うつ。誰もがなりうるママ特有のうつ症状ですが、症状が悪化した場合にはママ本人のみならず、お子さまやご家族への負担も大きなものとなっていく可能性があります。そうした場合に必要なのはまわりのサポート体制。そんな中、地域の母子保健関係者が協働して産後うつの早期発見、早期治療を行う「須坂モデル」という取り組みも始まっています。前回記事に引き続き、国立成育医療研究センターの立花良之先生にお話を聞きました。

 

ママのつらい気持ちは、赤ちゃんやパパにも影響を与えるかもしれません

――前回の記事で、軽度の産後うつは「環境調整」で改善されるものというお話を伺いました。ただ、症状が進むとママも赤ちゃんのお世話がままならなくなってしまいます。

立花先生:そうですね。大切なのはママのつらい気持ちに周囲の人が寄り添うことと、ママの負担を可能な限り減らし、少しでも多く休める環境を調整することです。もちろん睡眠も大切です。人は誰でも、寝ていないと具合が悪くなりますからね。産後のママのつらいところは、夜の授乳や赤ちゃんのお世話で睡眠不足になることです。睡眠不足が続くと、本当は疲れているのに神経が高ぶってしまって眠れなくなってしまうこともあります。産後うつなど心の調子の悪いときには回復に睡眠も非常に大切ですので、夜の授乳をミルクにしたり搾乳したものを旦那さんやおばあちゃんにあげてもらったりして、夜ゆっくり休むようにすると良いでしょう。

――周りのサポートは大切ですよね。ただ、そういったサポートが望めない方もいらっしゃるかと思います。

立花先生:はい。そのような体制が難しいようであれば、昼間赤ちゃんが寝ている時にママも寝て、なんとか一日の中で睡眠時間の帳尻を合わせるようにすると良いと思います。症状がある程度重い場合は抗うつ剤などを飲んでもらったほうが良いこともあります。ちなみに母乳育児の間は赤ちゃんに移行するから、薬は絶対に飲めないと思い込んでいるママもいますが、そんなことはありません。今は必要があれば飲んでもらったほうが良いという考え方になってきています。

――そうなんですね。

立花先生:はい。薬を飲んで産後うつから少しでも早く回復して赤ちゃんに元気に向き合えるようになることが赤ちゃんにとっても良いことですし、ママにとっても症状に長く苦しむより良いです。産後うつになってしまうと、〈ママの具合が悪い〉→〈赤ちゃんにしっかりと向きあうのが難しくなる〉→〈十分に向き合ってもらえない赤ちゃんはむずかる〉→〈ママはもっと苦しくなる〉→〈赤ちゃんがさらにむずかる……〉という具合に“負のスパイラル”に陥ってしまうこともありえます。こうなると赤ちゃんもママもどんどんつらくなってしまいます。そうならないように、産後うつなどの心の不調は早めの対処が重要なんです。

――ママの不調が長く続くと大変ですね。パパも心配でたまらないのでは?

立花先生:そうですね、大変だと思いますよ。でも時々は、パパががんばりすぎて“パパの産後うつ”になってしまうケースもあります。真面目でがんばりすぎてしまうパパほど“パパの産後うつ”になりやすいかも知れません。赤ちゃんが生まれると夫婦の生活は激変するわけです。うつ病はそういう変化が原因になることも多いので、お互いに無理をしすぎないように気をつけた方がいいでしょうね。産後うつは早めに対処すれば、こじれるのを防げます。産後うつの症状がある間は苦しくても、回復すればほとんどの方が日常生活に支障をきたさず、赤ちゃんとの生活を楽しめるようになるんですよ。

――早めに適切な対応をすれば回復して、楽しい生活が取り戻せるというのは今苦しんでいるママや家族にとっても救いになりますね。ただ、早期発見・早期治療が大切だということはわかったのですが、メンタルヘルスの問題は他人が見てすぐに分かるものでもないし、(早期の段階では)本人が自覚することさえ難しそうです。こじらせて重症化しないためにはどうしたらいいのでしょう。

立花先生:たしかに判断は難しいところはありますが、妊娠中や出産後に精神的な不調があるようでしたら、産科の先生や助産師さん、保健師さんに相談されると良いと思います。最近多くの医療機関や保健センターで妊産婦の方のメンタルヘルスのスクリーニングとして「エジンバラ産後うつ病自己評価票」というチェックリストを使うようになってきていますが、これはメンタルヘルスの不調を見つけるためだけではなくて、医療機関や保健センターのスタッフの方がママの悩んでいることや心配なことを一緒に考えるきっかけになるものです。ですから、「こう答えたら○○と思われてしまうのでは」などと考えすぎず、本音で答えていただくと良いと思います。

エジンバラ産後うつ病自己評価票

――このようなチェックリストがあるのですね。これをやってみればママも自覚できるし、周りの人にも気づいてもらえるかもしれませんね。

立花先生:はい。こういったものを通して、ママが助産師さんや保健師さんなどと心の問題について、気軽に相談できるきっかけをもてるのはとても良いことだと思います。

産後うつ対策の基本は「気づく」、「つなぐ」、「支える」

――さて、この数年で産後うつは社会問題として認識されるようになっているかと思います。この問題をどのようにして解決していくべきだとお考えでしょうか。

立花先生:産後うつの対策として私が重要だと考えているのは、心の問題を持つママに親子保健関係者が早く「気づいて」、そしていろいろな職種と連携して(「つないで」)、みんなで親子をサポートする(「支える))、つまり「気づく」、「つなぐ」、「支える」という一連のサポートです。山梨県などは県の親子保健政策として、そのような体制のもと妊産婦の方やその家族をサポートしています。

――なるほど、行政のそのような取り組みは重要ですね。

立花先生:このような妊娠期からの「切れ目のない支援」に小児科の先生の果たす役割も非常に重要です。ママが元気でいることが赤ちゃんにとっても、とても大切ですので。私は赤ちゃんのワクチン接種や3~4か月健診、6~7か月健診などで小児科の先生が(赤ちゃんだけでなく)ママの様子も診ることがとても重要だと考えています。もしママが産後うつなどで心の調子が悪いようであれば小児科の先生からから保健師に連絡して、心療内科などを紹介することもできます。そのような連携で、妊娠期からの「切れ目のない支援」がさらに厚みを増すと思います。

――そうして「支える」ことに結びつけていくんですね。

立花先生:はい、そう思います。子育てというのは、赤ちゃんが育つだけではなく、家族一人ひとりが成長していく時間でもあります。その中で困っていたり、悩んだりしているママやパパがいれば、地域の関係機関がいろいろな形でその問題を一緒に考え「支える」ことで解決の糸口を見つけやすくなるのではないでしょうか。そういった「支える」機関は一つではなく、ママが気軽に相談できるところを選びやすいように、選択肢はいろいろあると良いと思います。また親子を「支える」にあたっては、どこか1か所だけで対応するのではなく、保健師、助産師、産科医、小児科医、医療機関などで福祉の相談にのる医療ソーシャルワーカー、精神科医など多くの職種が必要に応じて関わる体制が地域で整備されることで、家族をサポートするセーフティネットは強くなっていくと思われます。

――先生は長野県須坂市の母子保健関係者や医療機関と連携して、産後のママのメンタルヘルスをサポートする母子保健システム「須坂モデル」を開発されたそうですね。

立花先生:はい。「須坂モデル」は、前述の「気づく」、「つながる」、「支える」を自治体の協力を得て実践したものです。具体的には妊娠の届け出時に母子保健コーディネーターが妊婦さんと面談を行い、メンタル面の状況も把握します。リスクが心配される親子がいれば、保健師、助産師、看護師、産科医、小児科医、精神科医、医療ソーシャルワーカーなど地域の母子保健関係者の間で情報を共有し、1~2か月ごとに対応を協議する会合を持ちます。関係者の間に「顔の見える関係」ができれば、より緊密な多職種連携が可能になりますから、家族に対する効果的で切れ目のないフォローアップが行えることになります。

須坂モデル

――母子保健に関わる専門家が、リスクのある家族について共通の情報を基にサポートするシステムが、本格的に稼働したモデルケースというわけですね。

立花先生:そうです。須坂市ではこのシステムの導入で、地域全体の産後のママのメンタルヘルスが向上し、またママやお子さんが地域の親子保健サービスをより多く受けるようになっているということが明らかになりました。

――それは素晴らしいですね。

立花先生:妊娠届出時に保健師さんがすべての妊婦さんに面接しています。そのことで、妊婦さんと保健師さんの関係性が築かれ、ママの方も「なにかあったときはこの人たちに相談できるんだ」と思えるようになっていると思います。それが、心の問題が生じた場合、こじれる前の早い対応につながったり、自分のことやお子さんのためのいろいろなサービスに今まで以上にアクセスしやすくなったりしていると考えられます。これは地域の母子保健関係者が連携すれば、産後うつの予防的な効果を期待できるということを示唆する結果だとも考えられます。いま、山梨県ではこのシステムを県の親子保健政策の中にいれてくださるなど、「須坂モデル」のような取り組みは他地域にも広がってきています。

※        ※        ※

現代社会での子育ては何かと不安が多いものです。母子保健に関わる専門家が一体になって産後うつのママを支え、子育てをサポートする体制が整いつつあるということは、ママ・パパにとっては朗報ですね。メンタルヘルスのリスクは多かれ少なかれ誰にでもあり、特に産後は女性ホルモンの変化でこころが不安定になりやすいというのは特別なことではありません。

産後のママが「ちょっと変かな」と感じることがあれば、ためらわずに助産師さん、保健師さん、産科や小児科の先生に話してみませんか。それは赤ちゃんの健やかな成長と家族の幸せにつながっていく大切な一歩かも知れませんよ。

 

〈参考資料〉
(※)子育て世代包括支援センタ―業務ガイドライン(厚生労働省 平成29年 8月)
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/kosodatesedaigaidorain.pdf

 

【プロフィール】
立花 良之(たちばな よしゆき)
国立成育医療研究センター こころの診療部乳幼児メンタルヘルス診療科 診療部長 医学博士 精神保健指定医 日本精神神経学会専門医 日本児童青年精神医学会認定医 専門は周産期・乳幼児精神保健。厚生労働省の研究事業で「うつ病の妊産褥婦に対する医療・保健・福祉の連携・協働による支援体制(周産期G-Pネット)構築の推進に関する研究」(平成25~27年度)、「妊産褥婦健康診査の評価および自治体との連携の在り方に関する研究」(平成28年度で研究代表者を務めるなど、地域における妊娠期から子育て期のメンタルヘルス支援の実践・研究に携わっている 著書に「母親のメンタルヘルスサポートハンドブック」(医歯薬出版株式会社)

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