【専門医監修】 子宮頸がんとHPVワクチン、日本人が知っておきたい話(後編)

【専門医監修】
子宮頸がんとHPVワクチン、
日本人が知っておきたい話(後編)

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ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が原因となって発症する子宮頸がん。以前は50代以降の女性に多く見られたこの病気が、30代〜40代のプレママ・ママ世代で増加していて社会問題になっています。感染予防のために公費をつかったワクチン接種は、世界では2006年頃から始まり、今では接種率70%を超える国も珍しくありません。一方、日本で定期接種の対象年齢となっている12歳〜16歳の女性の接種率は約0.6%と低迷。この接種率の低さは20年後、30年後に「結果」となって現れると多くの専門家が警鐘を鳴らしています。「この国の子どもたちの未来のために、HPVワクチンを接種すべき」と語る、慶應義塾大学名誉教授で産婦人科医の吉村泰典先生にお話をお聞きします。

 

子宮頸がんを予防するメカニズムとは

子宮頸がんを予防するメカニズムとは

――まずは基本的なことからお伺いします。HPVワクチンを接種すれば、なぜ子宮頸がんを予防できるのでしょうか?

吉村先生:新型コロナウイルスの報道で知った方も多いかと思いますが、ワクチンというのは簡単に言うと、病原体を無毒化したものです。人の体には異物を排除する働きがありますから、予防接種でワクチンを体内に入れると、異物を排除しようとする免疫機能によって、その病原体に対する抗体ができます。HPVワクチンも同じ原理で、ヒトパピローマウイルスが腟や子宮に付着して、侵入するのを抗体がブロックし、感染を予防するんです。

――前回の記事でお聞きしましたが、ヒトパピローマウイルスは性行為で感染することがほとんどなんですよね。

吉村先生:そうです。性体験がある方であれば、かなりの割合で感染するウイルスです。しかし、多くの場合は陽性の状態は続かず陰性化します。しかしウイルスがなくなるわけではありません。ただ、HPV感染症が持続すると、がんに変異する前段階の前がん病変となり、それが子宮頸がんの発症につながっていくんです。ですから、そもそもウイルスに感染しないようにワクチンを接種するのが安心だということです。

――先月、日本でも9価ワクチンが承認されたとのニュースがありました。これまで日本では2価、4価のワクチンが使われておりましたよね。どうして同じHPVウイルスにいくつものワクチンがあるのですか?

吉村先生:インフルエンザの流行期にA型か、B型かが取り沙汰されますよね。あれと同じで、一言でヒトパピローマウイルスと言っても200種類以上の異なる型のウイルスがあるんです。2価ワクチンというのは、子宮頸がんなどを発症しやすいハイリスクHPVの16型、18型、2種類に対して効果があり、4価になると、16型、18型に加えて6型と11型のワクチンということになります。新しく承認された9価は子宮頸がんの原因となるほとんどのヒトパピローマウイルスを網羅している点で画期的なHPVワクチンと言えます。

――逆に言うと、定期接種の2価と4価だけで子宮頸がんを予防できるものなのでしょうか?

吉村先生:もちろんです。日本のデータでは子宮頸がんから検出されるウイルスの40~50%がHPV16型で、20~30%はHPV18型です。つまり16型と18型で子宮頸がんの原因の60~70%を占めていることになります。16型、18型に感染している女性が子宮頸がんになる危険度は、感染がない女性の200~400倍高い(※1)と言われていますから、2価、4価でもかなりの予防効果があります。新型コロナウイルスのワクチン開発には多大なる時間と資金が必要であることは、多くの報道でご存知だと思いますが、それはどのワクチンにも言えること。HPVワクチンの効果も大規模な臨床試験で実証されて、発売までに至っています。未感染者に対しては、HPV16型、18型への感染をほぼ100%予防し、前がん病変の発症をほぼ100%抑えることが証明(※2、※3)されているんです。

“根絶”を目指す欧米各国の取り組み

“根絶”を目指す欧米各国の取り組み

吉村先生:海外に行くと多くの医療関係者らから「なぜ日本ではHPVワクチンを接種しないんだ?」と言われます。それぐらい海外から見れば日本の低い接種率は「意味がわからない」と思われているんです。それは、このワクチンの効果が確実にあることがわかっているから。たとえば早くからHPVワクチン接種の公費助成をスタートしたオーストラリア、イギリス、米国、北欧などの国では、ワクチン接種世代でHPV16型、18型への感染が激減していることが分かっています。接種率が約90%と言われるスコットランドのデータでも、2009年に20~21歳で接種を受けなかった女性の感染率は28.8%だったのに対して、接種導入後の世代が同じ年齢になった2013年には10.1%と減少していて、HPVワクチンの有効性が証明されています(※4)。

――スコットランドでは約90%の女性が接種しているんですか。特別な事情で接種ができない人以外はほとんど全員受けているという感じですね。

吉村先生:そうです。しかも接種率が70%を超える国では、すでに接種世代の前がん病変の発生が明らかに低下しています。子宮頸がんは発症前に必ず前がん病変になりますから、前がん病変が少ないということは、すなわち数年から数十年後には子宮頸がんが激減していくだろうと予想できます。オーストラリア(※5、※6)、イギリス(※7)、米国(※8)での調査によると、ワクチン接種世代の若者は自分でワクチン接種をしていなくてもHPV16型、18型に感染している割合が低くなっています。つまり“集団免疫”の効果が現れてきているんですね。

――“集団免疫”ですか。新型コロナウイルスのニュースでよく聞く言葉です。

吉村先生:免疫(抗体)を持っている人が多くなると、感染する人が少ないので人から人への連鎖的な感染をしにくくなる。その結果免役を持たない人も感染しにくくなり、社会全体の感染率が下がる。これがHPVワクチンの予防接種でも証明されているという事です。定期接種というのは集団免疫の獲得を目的に行われるものなのですから、当然といえば当然の結果なんですが。

――集団免疫の考えに基づくと、女性だけでなく男性の感染も意識する必要はないのでしょうか? もしかしたら男性には感染しないウイルスとか?

吉村先生:いえいえ、男性にも当然感染します。性行為を通じて性別関係なく感染が広がっていきます。男性はHPV感染で、中咽頭がん、肛門がん、陰茎がんなどを発症するんです。オーストラリアでは2013年から男性への定期接種も開始していますが、1985年には10万人あたり20人(※9)を超えていた子宮頸がんの発症数が2020年には10万人あたり6人以下になって、患者数が少なく発症が稀な“希少がん”と呼ばれるようになると言われています。そして2028年には10万人あたり4人以下で、いわゆる“根絶”状態になると予想されています。人類が撲滅に成功した唯一の感染症である天然痘は、イギリスの医学者エドワード・ジェンナーがワクチン開発を始めたのが1796年で、WHOが天然痘撲滅宣言を出したのは1980年です。実に200年近くの年月がかかったけれど、やり遂げている。医療が進歩した現代では、ワクチン接種に社会全体で取り組めば20~30年で根絶できる事をオーストラリアの例が示しています。

――日本でも2013年4月以降、12歳〜16歳の女性は公費で無料接種できる状態です。しかし定期接種開始直後に、“副反応”の疑いがメディアで報じられて厚生労働省が「積極的勧奨」を取り下げたため、以来7年以上、ずっとその状態が続いていますね。

吉村先生:はい。その後、日本でも大規模な疫学調査が行われて、ワクチンと問題視されているさまざまな“副反応”に関して、医学的な関連がないという結論が出ています。にもかかわらず、国は積極的勧奨を再開できていない。私は医師として言いたいのは一日も早く再開して、対象者が接種を受けやすい環境を作っていただきたいと心から思っています。

ワクチン接種で1次予防、定期検診で2次予防を

ワクチン接種で1次予防、定期検診で2次予防を

――ところで、子宮頸がんには定期検診も行われていますね。自治体から通知を貰うことがあります。

吉村先生:そう。子宮頸がんは早期に見つけることができれば、治療は難しくありませんから、検診も受けていただくといいでしょう。日本では健康増進法によって、多くの自治体で20歳以上の女性を対象に2年に1回の子宮頸がん検診が実施されています。

――自治体が通知をくれるから、検診の時期を忘れることもないし、費用もほとんどからないので気軽に行けます。

吉村先生:ところが、2013年度の受診率を見ると日本は42.1%で、70~80%の欧米と比較すると非常に低い。20代に至っては20%(※10)なんですよ。WHO(世界保健機関)もこうした地域格差をなくすべく、2019年5月に「子宮頸がん排除のための行動」(※11)についての声明を出し、世界に向けてHPVワクチンの接種と定期検査を呼びかけています。

子宮頚がん検診の受診割合 国際比較

――ワクチン接種をすれば、検診は必要なくなるのではないですか?

吉村先生:いえ、そんなことはありません。HPV感染症の1次予防はワクチン接種、2次予防は検診による前がん病変の早期発見です。日本の現状では社会に集団免疫ができるのはまだ先になりそうですから、接種と検診でしっかりと自己防衛をすることが必要です。今のプレママ・ママ世代は接種していない人がほとんどですから、2年に1回の検診は必ず受けてください。もし娘さんをお持ちなら、12歳になったらぜひHPVワクチンを接種してあげてくださいね。

※          ※          ※

定期接種の対象年齢をすぎていても、全額自己負担ならワクチン接種は可能です。もちろん男性も同様です。子宮頸がんや中咽頭がんなどHPV感染症によるがんが気になるなら、ママ、パパも接種を検討してもいいかもしれません。20年後、30年後の日本をHPV感染症のない社会にしていくためにも、ワクチン接種に社会全体で取り組みたいものですね。

 

<参考文献>
(※1)子宮頸がん予防についての正しい理解のために(日本産科婦人科学会/2020年7月)
http://www.jsog.or.jp/uploads/files/jsogpolicy/HPV_Part1_3.1.pdf
(※2)Quadrivalent vaccine against human papillomavirus to prevent high-grade cervical lesions.(FUTURE II Study Group/N Engl J Med 356: 1915-1927, 2007.)
https://www.bing.com/search?FORM=SWBW15&q=Quadrivalent%20vaccine%20against%20human%20papillomavirus%20to%20prevent%20high-grade%20cervical%20lesions.
(※3)Efficacy of human papillomavirus (HPV)-16・18 AS04-adjuvanted vaccine against cervical infection and precancer caused by oncogenic HPV types (PATRICIA): final analysis of a double-blind, randomized study in young women. (HPV PATRICIA Study Group,Paavonen J, et al/Lancet 374: 301-314, 2009)
https://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736(09)61248-4/fulltext
(※4): Human papillomavirus prevalence and herd immunity after introduction of vaccination program, Scotland, 2009-2013.(Cameron RL, et a/Emerg Infect Dis 22: 56-64,2016.)
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/26692336/
(※5)Fall in human papillomavirus prevalence following a national vaccination program.(Tabrizi SN, et al/J Infect Dis 206: 1645-1651, 2012.)
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/23087430/
(※6)Assessment of herd immunity and cross-protection after a human papillomavirus vaccination programme in Australia(Tabrizi SN, et al/Lancet Infect Dis 14: 958-66, 2014.)
https://www.thelancet.com/journals/laninf/article/PIIS1473-3099(14)70841-2/fulltext
(※7)Human papillomavirus prevalence and herd immunity after introduction of vaccination program, Scotland, 2009-2013.(Cameron RL, et a/Emerg Infect Dis 22: 56-64, 2016.)
https://wwwnc.cdc.gov/eid/article/22/1/15-0736_article
(※8)Change in human papillomavirus prevalence among U.S. women aged 18-59 years, 2009-2014.(Berenson AB, et al/Obstet Gynecol 130: 693-701, 2017.)
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/28885413/
(※9)National Cancer Control Indicators(CANCER AUSTRALIA/2019年9月)
https://ncci.canceraustralia.gov.au/diagnosis/cancer-incidence/cancer-incidence
(※10)がん検診の現状について(厚生労働省/平成29年)
https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-10901000-Kenkoukyoku-Soumuka/0000208401.pdf
(※11)全世界的な公衆衛生上の問題:子宮頸がんの排除(WHO世界保健機関/2019年5月)
https://www.jsog.or.jp/uploads/files/jsogpolicy/WHO-slides_CxCaElimination.pdf

 

dr

【プロフィール】
吉村泰典(よしむら・やすのり)
1949年生まれ。慶應義塾大学名誉教授 産婦人科医。日本産科婦人科学会理事長、日本生殖医学会理事長を歴任した不妊治療のスペシャリスト。これまで2000人以上の不妊症、3000人以上の分娩など、数多くの患者の治療にあたる一方、第2次~第4次安倍内閣では、少子化対策・子育て支援担当として、内閣官房参与も務める。「一般社団法人 吉村やすのり 生命の環境研究所」を主宰。

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