【専門医監修】 保険適用前に知っておきたい 不妊治療の基礎知識〈part2:治療の現状と課題〉

【専門医監修】
保険適用前に知っておきたい 不妊治療の基礎知識
〈part2:治療の現状と課題〉

妊娠・出産インフォ

赤ちゃんが欲しいのになかなか妊娠しないプレママとプレママ。不妊治療が必要かもと考えても、ふたりの体のデリケートな問題だし、どんな治療を受けることになるのかが想像できなくて、産科で相談するのを先伸ばしにしてしまうこともあるでしょう。

そこで今回の「不妊治療の基礎知識〈part2:治療の現状と課題〉」では、不妊治療の実態を紹介していきます。不妊治療では何が行われるのか、費用はどれくらいかかるのか、成功の確率などについて慶應義塾大学名誉教授で産婦人科医の吉村泰典先生に伺いました。

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監修:吉村泰典先生
よしむら・やすのり。1949年生まれ。慶應義塾大学名誉教授 産婦人科医。日本産科婦人科学会理事長、日本生殖医学会理事長を歴任した不妊治療のスペシャリスト。これまで2000人以上の不妊症、3000人以上の分娩など、数多くの患者の治療にあたる一方、第2次~第4次安倍内閣では、少子化対策・子育て支援担当として、内閣官房参与も務める。「一般社団法人 吉村やすのり 生命の環境研究所」を主宰。

 

不妊治療の最初のステップは、女性、男性それぞれの検査です

不妊治療の最初のステップは、女性、男性それぞれの検査です

不妊治療は普通、不妊の原因を特定する検査から始まります。原因の中に治療すべきものや治療が可能な疾患があれば、それを治療することで妊娠できるかも知れないからです。ここでは女性と男性がそれぞれに受けることになる主な検査を取り上げます。

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【女性の検査】

・内診、経腟超音波検査

子宮内膜症や子宮筋腫、卵巣のう腫、感染症などの有無を調べる。子宮内膜症や子宮筋腫の疑いがある場合には、追加でMRI検査や腹腔鏡検査を行う。

・子宮卵管造影検査

レントゲンで子宮内の異常や卵管の通過性を調べる。子宮口から先端にバルーンのついたカテーテルを入れ、そこに造影剤を注入して、子宮頸管、子宮腔、卵管を撮影する。

・血液検査

女性ホルモンの分泌やそれに関係する甲状腺の機能などを調べる。妊娠が成立する黄体期に十分な女性ホルモンが分泌されているかを調べるため、月経周期に合わせて2回の検査を行う。

・性交後試験

排卵直前の最も妊娠しやすい日に性交を行い、翌日、女性の子宮頸管粘液を採取して、その中に運動精子があるかを調べる。速くまっすぐに動く直進運動精子がない場合は、免疫因子(精子を不活化させる抗体)の有無などを調べる。

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経腟超音波検査や子宮卵管造影検査の際、痛みや不快感を訴える女性は多いのですが、「検査によるメリットがあることを知ってもらったら、少しは気持ちが楽になるのでは」と吉村先生。

「特に子宮卵管造影検査は、卵管を塞いでいた粘液などが取り除かれる、卵管の動きを阻害していた癒着が取れる、受精卵を子宮へ運ぶ卵管内の腺毛が刺激されるなどが起きるために、検査後数か月間は妊娠率が上がるというデータもあります」(吉村先生)

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【男性の検査】

・精液検査

自慰で採取した精液を検査し、精子の数や運動率などを調べる。検査は産婦人科や泌尿器科で行う。精液検査で異常が疑われた場合、精索静脈瘤などの病気がないか検査をする。

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検査は、女性にとっても男性にとっても精神的な負担を感じることがありそうです。それでもここが不妊治療の第一歩。ふたりが心を一つにして、最初の難関を乗り越えていきたいですね。

タイミング法から顕微受精まで、さまざまな不妊治療があります

タイミング法から顕微受精まで、さまざまな不妊治療があります

検査をしても原因が分からない、もしくは原因を治しても妊娠しない場合は、排卵と受精を補助する治療が行われます。一般的に治療はタイミング法→人工授精→生殖補助医療(体外受精、顕微授精)の順で高度になっていきます。それぞれの概要を以下で紹介していきましょう。

【治療費は施設によって価格差はありますが、今回は内閣府がまとめた参考資料(※1)を基にしています】

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・タイミング法

排卵の2日前ごろの最も妊娠しやすいと言われている時期に性交を行う方法。卵胞の大きさや尿中のホルモンを測定し、排卵日を推定する。排卵日前後に数回の通院が必要。
(健康保険適用内、治療費は数千円~2万円/回)

・人工授精

主に精子に問題がある場合に用いられる方法。自慰で採取した精液から、動きのいい精子を取り出して洗浄し、最も妊娠しやすい時期にチューブで子宮内に注入する。排卵に問題がなくても、人工授精の妊娠率を上げるために排卵誘発が行われることもある。
(健康保険適用外、治療費は1~3万円/回)

・生殖補助医療(体外受精、顕微授精)

排卵直前に腟から卵巣に針を刺して卵子を取り出し、体外で精子と受精させる方法。通常体外で2~5日間培養して、順調に細胞分裂を繰り返す発育のよい胚(受精卵)を選び、子宮内に移植する。精子と卵子が自然に受精しない、あるいは精子の数が極端に少ない場合は、ひとつの精子を直接卵子に注入して受精を促す顕微授精が行われる。
(健康保険適用外、特定不妊治療費助成制度適用、治療費は体外受精20~60万円/回、顕微授精30~70万/回)

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これらが一般的な治療の流れではありますが、吉村先生によるとそうした状況も変化しつつあると言います。

「タイミング法からひとつずつ試していくと、あまりに治療に時間がかかってしまいます。最近では治療を望むカップルの年齢が高いケースも多く、時間の経過とともに徐々に妊娠が難しくなることを考慮して、すぐに体外受精などの生殖補助医療を始めるケースも少なくありません。要は原因を特定してそこを治していきましょう、という段階を踏まずに、一気に生殖補助医療から始めるということです。ちなみに体外受精、顕微授精、どちらの方法にもメリット、デメリットがあるため、採取した卵子の半分は体外受精、残りの半分は顕微授精をするスプリット法を採用するケースも増えています」(吉村先生)

妊娠のしやすさと年齢が大きく関わっている事を考えると、それぞれの状況に合わせた治療を選択することも必要なようです。

治療を受ける時に知っておきたい不妊治療の課題

治療を受ける時に知っておきたい不妊治療の課題

吉村先生は不妊治療を受ける時の問題点として、「経済的な負担」と「仕事と両立する難しさ」のふたつが大きいと指摘します。

「なによりまずは経済的負担ですよね。特定不妊治療費助成制度はできるだけ使いやすくなるように施行後も実情に合わせて度々変更してきましたが、未だにふたり合わせて年間730万円までの所得制限があり、病院によっては9割の人が助成の対象にならないという実情もあります」(吉村先生)

こうした実情もあり、不妊治療のために年間数十万円の費用を自費で捻出している30~40代の夫婦は珍しくありません。

また施術のタイミングが重要な生殖補助医療では、女性の体の様子を見ながら次の予定を立てることが多いために、仕事との両立が難しくなります。

「体外受精の場合、月に5〜6回は病院に行くことになります。たとえば木曜日に診察を受けて次の月曜日が採卵に最適な日となると、月曜日に突然仕事を休まなくてはなりません。そんな事を繰り返しているうちに、職場に迷惑をかけてしまうからと仕事を辞めてしまう女性も多いんです。なぜ、子どもを持とうと望むことで仕事を辞めなければいけないのか。この時代に、そんなことが“仕方のないこと”となっていることに、私は大きな問題意識を持っています」(吉村先生)

2018年に行われた生殖補助医療約45万件のうち、出産に至ったのは55,499人。成功する確率は、おおよそ12.2%(※2)です。この数字を高いと見るか、低いと見るかは人それぞれだと思いますが、吉村先生はこう言います。

「約12%も可能性があることに希望を持たれること、前向きになれることは素晴らしいと思います。ただ、9割近くは出産に至らないのも事実。いくらがんばってもうまくいかないこともあるのです。ですから、私は常々、不妊治療を望む女性に仕事を辞めないようにアドバイスしています。気持ちを切り替えなければいけない時に打ち込める仕事があるのは大事なことですし、仕事を辞めたからといって妊娠しやすくなるわけではないと思います。職場の理解が得られないのであれば、それは職場の問題であってご自身の問題ではない。職場に迷惑をかけてしまうなどと思う必要はまったくありません。それが迷惑だと感じてしまう職場、ひいてはそんな社会が変わっていかないといけない」(吉村先生)

医療技術の進歩とともに、不可能だった不妊治療が可能になってきた面もありますが、それでも必ず赤ちゃんに恵まれるという保証はありません。最後に吉村先生に不妊治療の「止め時」についてお聞きしました。

「過去のデータから年齢である程度、線を引くことはできますが、個人差もあります。ただ不妊治療は少しでも早くはじめた方が、妊娠・出産の可能性が高いことだけは間違いありません。妊孕性(にんようせい=妊娠する能力)は年齢とともに下がります。結局のところ“止め時”はカップルで十分に話し合って決めるしかありません。もちろん、その場合に医師も相談に乗ってくれるでしょう。ただ、最終的にはふたりが決めることなのです」(吉村先生)

厚生労働省では、全国に設置されている「不妊専門相談センター」の実態調査を2017年に実施し、その報告書(※3)の中で、不妊で生じる悩みとして身体面や精神面、経済面の負担感、パートナー間の関係性の変化、治療の休息や集結の決断の難しさをあげて、不妊治療は個人の人生に関わる問題であると言及しています。

今、まさに不妊に悩まれている方はもちろんのこと、将来子どもを望むすべての人にとって他人事ではない不妊、及び不妊治療。それだけに現在、進められている保険適用拡大の議論の行方は注意して見守っていきたいところです。さて、次回はその注目の保険適用の拡大について、吉村先生にお話をお聞きしたいと思います。

※特定不妊治療費助成の所得制限は2021年の1月より撤廃されます。一回の助成額も増え、二人目の不妊治療において回数はリセットされます。

 

〈参考資料〉
※1 不妊治療の主な治療法の概要(内閣府/2020年)
https://www5.cao.go.jp/keizai2/keizai-syakai/future2/20200327/shiryou1.pdf
※2 不妊治療に関するデータブック(日本産科婦人科学会/2018年)
https://plaza.umin.ac.jp/~jsog-art/2018data_20201001.pdf
※3 不妊のこと、ひとりで悩まないで 「不妊専門相談センター」の相談対応を中心とした取組に関する調査(厚生労働省/平成30年)
https://www.mhlw.go.jp/iken/after-service-20180119/dl/after-service-20180119_houkoku.pdf

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