2021年の調査で「妊活をした」と答えた6,258人に「妊娠中につらかったこと、ストレスはありましたか？」と尋ねたところ、65.6％にあたる4104人の方が「はい」と答えています。

妊活中につらさやストレスを感じたのは以下のケース。

「生理がきたとき（妊娠していないのが分かったとき）」（90.5％）
「家族や知人の妊娠・出産報告」（56.8％）
「まわりの人から『赤ちゃんはまだ？』などと聞かれたとき」（37.3％）
「テレビやSNSなどで、著名人の妊娠・出産のニュースを目にしたとき」（36.7％）
「仕事との両立が難しかったとき」（35.1％）
「パートナーの理解を得られていないと感じたとき」（31.9％）
「孤独を感じたとき」（25.2％）

この他に、「テレビや新聞、ネットニュースなどで新型コロナウイルスに関する不安なニュースを見たとき」と答えている人も5.7％いて、コロナ禍の不安感は妊活にも影響しているようです。

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つらい妊活を乗り越えていくために必要なものとして、多くの方があげたのが、“パートナーとのいい関係”です。「つらいことがあったら、正直に打ち明ける」、「相手にわかるように、重荷を感じさせないように、尊厳を傷つけないようにする」、「自分自身悩みすぎないようにした」など、経験者ならではのコメントは、これから妊活を始める方の参考になりそうです。

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アンケート結果が示す「コロナ禍の妊活」の実態をどうとらえたらいいのでしょうか。そこで、これまで内閣官房参与として政府の少子化政策に深く関わってきた慶應義塾大学名誉教授で産婦人科医の吉村泰典先生に分析していただきました。

――まず今回のアンケート結果をご覧になって感じたことを教えてください。

「やはり、コロナ禍の影響が大きくあらわれていると思います。例えば、『試した不妊治療法を教えてください』の回答を2021年と2017年で比較したグラフを見ると、人工授精、体外受精、顕微授精などの治療を受ける方の比率がかなり減っているし、『妊活に要した期間を教えてください』では、2021年の方が妊活に時間をかけていない傾向もあるようです。

つまりコロナ禍で経済的な負担感や子育てへの不安が大きくなり、何年も妊活してお金をかけてでも子どもを欲しい思わなくなった、妊活をあきらめてしまった人も多いのかもしれないですね。」（吉村先生）

――事実、出生率は激減しております。2021年の日本の出生数は70万人台になるとの予測もありますね。

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「もちろん諸外国でもコロナ禍で出生率が減少しましたが、日本ほどではありません。新型コロナの流行は、図らずも日本が長年抱えていた社会問題を浮き彫りにしたのではないでしょうか。私は長年、政府の子育て支援制度の策定に関わってきて、日本には海外に比べても充実した制度があると自負しています。でも制度だけでは若い世代が子どもを育てたいと思う社会にはならないのも事実」

――先生が語る、若い世代が子ども育てたいと思う社会とは、どのようなものでしょうか。

「多様性を認める社会、マイノリティ（少数派）が暮らしやすい社会です。つまり、不妊に悩む人はもちろんのこと、LGBT、単身、移民の方々にとっても安心して子育てができるような社会を構築することです。どんな人でもあっても、子どもに恵まれるチャンスがあり、子育て世代の不安が小さくなる社会をつくっていかなければいけないと思います。政治家のみなさんにこういうことを言うと、そんな抽象的なことを言うなと注意をされるのですが、今必要なのは制度だけの議論ではない、心の通った議論。少数派の声に耳を傾けた温度の感じられる対話です」（吉村先生）

――そうした対話の先に、子ども育てたいと思う社会があると。

「そう思います。子どもを望む人を増やすためには、社会の意識が変わらなくてはならない。今のままではダメなのは誰もがわかっているはず。だったら、どうやって変えていかなければいけないか。粛々と制度設計を続けるだけでは、この国は変わっていかないと私は思います」